ドリームポニーシステムの評判、Amazon規約から見える加盟前に確かめるべきこと

説明会で「月々2万円から始められる」「1日1時間で月商100万円超」と聞いて、その場では納得したけれど、家に帰ってから気になって検索してみた。そうしたらいろいろな声が出てきて、どう判断すればいいのか分からなくなってしまった。そういう状況で、いまこの記事を読んでいる方もいるのではないかと思います。

私も最初に調べたとき、同じ気持ちでした。公式サイトの説明はとても前向きだし、PR記事には成功事例が載っている。でも一方で、被害報告のブログやYahoo知恵袋には厳しい声もある。どちらを信じればいいのか、というより、どうやって判断すればいいのか。

この記事では、私が集めた情報を一緒に見ていきます。公式が説明していること、実際に使っている人や使った人の声、そしてAmazonの規約との関係。確かめられたことと、確かめられなかったことを、正直に分けてお伝えします。判断するのはあなた自身ですが、そのために必要な材料を、できるだけ整理して並べてみたいと思います。

ドリームポニーシステムとミギウデシステム、名前が2つある理由

調べていて最初に気になったのが、この2つの名前の関係です。ドリームポニーシステム(DPS)という名前で検索すると、ミギウデシステムという別の名前も一緒に出てくる。同じ会社が運営しているのは分かるけれど、この2つは同じものなのか、違うものなのか。そこがはっきりしませんでした。

同じ場所で名前と金額が変わっている

フランチャイズの窓口という紹介サイトの掲載ページを見てみると、URLの末尾は「detail/3870」です。このページは、2024年8月時点では「ミギウデシステム、通常50万円の初期費用」という内容で掲載されていました。ところが、現在は同じURLで「Dream Pony System(DPS)、通常120万円の初期費用」という表示に変わっているんです。

別の紹介サイト、フランチャイズ比較ネットを見ても同じことが起きています。URLには「migiudesystem_fc」という文字列が残っているのに、ページの内容はDream Pony Systemになっている。つまり、同じ掲載枠で、名前と金額が変わっているということです。

この変化をどう読むかは判断が分かれるところですが、少なくとも確認できる事実として、ミギウデシステムという名前が表に出ていた時期があり、その後DPSという名前に切り替わったこと、その切り替えの際に表示されている初期費用が50万円から120万円に変わったこと、この2点は掲載サイトの記録から確認できます。

公式からの説明がないまま現在に至る

では、この名前の変化について、公式はどう説明しているのか。それが、調べた限りでは説明が見つからないんです。

2026年7月の公式PRに掲載されている自社ブランド一覧には、DPSの名前はありますが、ミギウデシステムの名前はありません。一方で、元執行役員を名乗る人物が2025年8月にYahoo知恵袋に投稿した内容では、ミギウデシステムがFCブランドとして列挙されています。つまり、2025年8月には内部でもミギウデシステムという名前が使われていたけれど、2026年7月の公式ブランド一覧には載っていない。

改称なのか、統合なのか、それとも別のものなのか。公式に説明がないので、私たちにはそこが確かめられません。ただ、同じ掲載枠で名前と金額が変わったという事実は残っています。

ここで一つ考えておきたいのは、ミギウデシステム時代の利用者の声が、DPSの評判を考える材料になるかどうか、という点です。私は、同じ掲載枠で継続している以上、少なくとも何らかの関係があると見ています。だからこの記事では、ミギウデシステム時代の声も取り上げます。ただし、時期を区別して示します。2024年の声は2024年のものとして、2026年の声は2026年のものとして、それぞれの時代を明示しながら見ていきます。

公式が説明する仕組みと、そこに書かれていないこと

次に、公式が説明している内容を確認していきましょう。どんなビジネスモデルなのか、費用はいくらなのか、どんなサポートがあるのか。公式サイトや紹介サイトに書かれていることと、書かれていないことの両方を見てみます。

月々2万円から、1日1時間、月商100万円超という訴求

フランチャイズの窓口の掲載ページには、こう書かれています。「毎月約2万円から超低資金で開業可能」「1日1時間からのスキマ時間でできる」「経験や知識は一切不要」。そして、「未経験で月商100万円超えも」という見出しがあります。

この月々2万円というのは、通常120万円の初期費用を分割した場合の月額です。ただし、分割プランには別途頭金が必要と書かれています。頭金がいくらなのかは、掲載ページには記載されていません。

月商100万円超という数字についても、フランチャイズ比較ネットには「パート勤務や看護師の方が本業と両立しながら月商100万円を達成するなど、数多くの成功事例が生まれています」との記載があります。ただし、月商は売上の総額であって、利益ではありません。120万円の初期費用と売上連動のロイヤリティを差し引いた後に、手元にいくら残るのか。それは、この訴求からは分かりません。

ビジネスの仕組みは、Amazonでの無在庫物販です。公式サイトには「従来の有在庫物販では、商品を先に仕入れる必要があり、販売できなかった場合には在庫が残る可能性がある。DPSでは無在庫型の物販モデルと出品作業の自動化を組み合わせている」と説明されています。注文が入ってから仕入れるので、在庫を持たなくていい。自動出品システムを使うので、1日1時間で済む。そういう理屈です。

ロイヤリティの率も収益の根拠も「説明会で」

気になったのは、具体的な数字がほとんど公開されていない点です。

フランチャイズ比較ネットには「売上連動ロイヤリティ(上限あり)」と書かれていますが、率も上限額も示されていません。想定収益の項目には「プランにより異なるため、詳しくは説明会でご確認ください」、他店実績の項目にも同じ文言が書かれています。

開業例として、神奈川県の30代男性、2024年開業、自己資金30万円、年間所得額360万円という記載はあります。でも、この所得額がどのプランで、どのくらいの売上から、どのくらいのロイヤリティを引いた結果なのか、それは分かりません。

説明会に行けば教えてもらえるのかもしれません。でも、説明会に行く前に、ある程度の目安を知りたい。そう思うのは自然なことだと思います。判断材料として必要な数字が、公開されている範囲では不足している。ここは正直に感じたことです。

無在庫物販とAmazonの規約の関係

もう一つ、確かめておきたいことがあります。DPSの仕組みは、Amazonでの無在庫物販です。注文が入ってから仕入れ先に発注して、仕入れ先から購入者に直送する。そういう流れだと理解しています。

ただ、この「直送」という部分が、Amazonの規約とどう噛み合うのか。公式の説明には書かれていませんでした。

Amazonにはドロップシッピングポリシーという規約があります。その中に「第三者が出品者に代わって購入者へ直接出荷することは、出品者が記録上の出品者であることが購入者に明確でない限り認められない」という一文があります。つまり、出品者名義と発送元が一致していないと、規約違反になる可能性があるということです。

公式サイトには「無在庫型の物販モデル」とは書かれていますが、この規約との関係については説明がありません。直送する場合にどう対応しているのか、規約をどう守っているのか。そこが公開されている資料では確かめられませんでした。

この点は、実際に使っている人の声を見ていく中で、もう少し具体的に見えてきます。

実際に使っている人、使った人の声を集めてみた

ここからは、公式の説明ではなく、実際に使った人の声を見ていきます。肯定的な声も否定的な声も、どちらも確認しました。ただし、声の出所の性質も含めて、読み解いていく必要があると思っています。

現役利用者の証言、受注は取れるがキャンセルが半分以上

まず、現在進行形で使っている人の声です。副業被害報告サイト(fukugyo.blog)のコメント欄に、2026年7月13日に「まああね」という名前で投稿された内容があります。このサイトは一部事業者からのキックバックがあると自ら記載していますが、コメント欄は一般の投稿者によるものです。

この方は、アントレという起業雑誌を介してミギウデシステムに出会い、現在進行形でビジネスを展開しているとのこと。毎週勉強会が開かれていて、サポートはしてくれている。ミギウデシステムツールを使用すると効率的に商品出品ができて、1ヶ月も続ければさばき切れないほどの受注を得ることができた。ここまでは肯定的な内容です。

でも、その後にこう続きます。『しかし、無在庫物販は受注後に商品を準備するため、商品発送までに時間が掛かりすぎ受注の半分以上がキャンセルとなり、顧客とのトラブルが絶えませんでした。結論としては、受注がたくさん取れてもトラブルだらけで疲弊する、最悪、アカウント凍結になります』。

この証言で気になるのは、「受注の半分以上がキャンセル」という部分です。Amazonには出荷前キャンセル率という基準があって、2.5%未満が目標値です。半分以上がキャンセルというのは、この基準と大きく乖離しています。

この方は、最終的に「無在庫物販から健全な在庫物販へ切り替えていっています」と書いています。システムの出品効率とサポートの存在は認めながら、無在庫という方式そのものに構造的な問題があると判断されたようです。

2026年8月の被害報告、規約違反で2回停止

もう一つ、2026年8月1日に同じfukugyo.blogに投稿された本文があります。こちらは商材名の記載はありませんが、内容は「Amazon無在庫物販」であり、加盟金は160万円。公式PRでDPSは「Amazon×総合雑貨の無在庫物販」と説明されており、同社のAmazon無在庫FCはDPSのみです。時期と内容から、DPSに関する報告である可能性が高いと私は見ています。

この方は、2026年5月にフランチャイズの窓口経由で加盟したとのこと。当初はBUYMAでの運用を希望していたが、担当者からAmazon無在庫物販を勧められて変更したそうです。

6月には、制限対象外商品の販売を理由に自身名義のAmazonアカウントが停止されました。運営側から「おすすめ出品商品URL」の案内があったが、それを一例と受け止めていた。停止後に「そのURL以外からの出品は不可」というルールを初めて知らされたとのこと。同社に復旧を相談したところ「復旧は困難」と回答され、家族名義での新アカウント作成を促された。

7月には妻名義で新アカウントを作成し出品再開しましたが、8月には1つ目のアカウントとの関連性を理由に、妻名義のアカウントも停止されました。

この報告者が自分で調べた結果、「ドロップシッピングは出品者が記録上の出品者であることが購入者に明確でない限り認められない」というAmazonの規定を確認し、同社がマニュアルやZoom会で指導していた「直送」の手法自体が、Amazonの規約違反であったと判明した、と書かれています。

加盟金は160万円と記載されていますが、フランチャイズ紹介サイトの表記は120万円です。プランや時期による差なのか、それとも別の費用が含まれているのか、そこは分かりません。

設定に3ヶ月、違約金の存在、4ヶ月で収入ゼロ

同じfukugyo.blogのコメント欄には、他にもいくつか厳しい声があります。

2026年8月30日に「さや」という名前で投稿された内容では、2026年5月に契約し、パソコンが得意でなく、Amazon開設、ミキウデツールインストール、その他設定で3ヶ月かかっている、と書かれています。この方は「ミキウデツール」と書いているので、ミギウデシステム時代の契約か、あるいは内部では引き続きその名前が使われているのかもしれません。『やめたいのですが、違約金がかかるとか』という一文もあります。

2026年1月の投稿では、『4ヵ月で収入0という凄い実態です』という声もあります。契約書の中に「売れるというのは保証しない」という内容が書かれている、とも記載されていました。

これらの声の出所は、被害報告を扱うサイトのコメント欄です。当然、うまくいかなかった人が書き込む場所なので、ネガティブな声が集まりやすい性質があります。ただ、複数の投稿に共通して見られるのは、「システムや説明会の段階では良さそうに見えたが、実際に運用すると予想と違った」という構造です。

PR記事の肯定的な声と、元関係者の証言

一方で、肯定的な声もあります。ただし、その出所には注意が必要です。

ec-step.comという体験記サイトには、『副業として始めたのですが、3ヶ月目で売上が20万円を超えました。在庫を抱えなくていいので、精神的にもかなり楽です』といった30代会社員の声や、『開業前のサポートが手厚くて安心。AIが商品説明も作ってくれるので、初心者でも出品が簡単にできました』といった20代フリーターの声が掲載されています。

ただ、このサイトや類似のec-business-lab.comは、ドリームポニー関連記事のみを集中的に掲載しており、運営者情報が不明または不完全です。

fukugyo.blogの2026年4月追記には、元関係者を名乗る人物のコメントがあり、『自社口コミサイトやブログ記事を捏造してグーグルに公開している。社長本人証言。ネットに載っている良い口コミはほとんどが捏造』との投稿があります。真偽は私には確かめられませんが、PR記事の口コミの出所を判断する材料にはなります。

Amazonの規約と照らし合わせて確かめたこと

ここまで見てきた声の中で、繰り返し出てきたのが「Amazonの規約違反」という言葉です。公式の説明には書かれていなかった部分を、Amazonの規約と照らし合わせて確認してみました。

無在庫直送はドロップシッピングポリシー違反

Amazonのドロップシッピングポリシーには、こう書かれています。「第三者が出品者に代わって購入者へ直接出荷することは、出品者が記録上の出品者であることが購入者に明確でない限り認められない」。

つまり、仕入れ先から購入者に直送する場合、その荷物に記載される出品者名義が自分(加盟者)の名義でなければならない、ということです。仕入れ先の名義で送ってしまうと、規約違反になります。

2026年8月の被害報告では、『同社がマニュアルやZoom会で指導していた「直送」の手法自体がAmazonの規約違反であった』と書かれていました。直送という手法そのものが問題ではなく、出品者名義が明確でない形で直送していたことが問題だったのではないか、と私は読みました。

公式の説明には「無在庫型の物販モデル」としか書かれていないので、この規約との整合性をどう取っているのかは、公開されている資料では確かめられません。

出荷前キャンセル率の基準と現役利用者の証言の乖離

Amazonには、アカウントの健全性を保つための基準があります。出荷前キャンセル率は2.5%未満が目標値です。これを超えると、アカウント停止のリスクが高まります。

現役利用者の証言では「受注の半分以上がキャンセル」とありました。半分ということは50%です。基準の2.5%と比べると、20倍の開きがあります。

無在庫方式では、注文が入ってから仕入れ先に発注するため、仕入れ先の在庫状況によっては発送が遅れたり、商品が確保できなかったりします。そのたびにキャンセルが発生する。その構造的なリスクが、この証言からは見えてきます。

複数アカウント運用の禁止と家族名義停止の事例

Amazonでは、正当な事業上の理由なく複数アカウントを運用することが禁止されています。そして、関連性が認められたアカウントは連鎖的に停止されます。

2026年8月の被害報告では、自身名義のアカウントが停止された後、同社から家族名義での新アカウント作成を促されたとありました。でも、その家族名義のアカウントも、1つ目のアカウントとの関連性を理由に停止されています。

この事例は、Amazonの複数アカウント禁止ポリシーと整合しています。一度停止されたアカウントと関連があると判断されれば、名義を変えても停止される。それがAmazonの運用です。

確かめられたこと、確かめられなかったこと

ここまで見てきた情報を、整理してみます。確かめられたことと、確かめられなかったこと。この2つに分けて考えてみましょう。

はっきりしていること

まず、確かめられたことから挙げていきます。

初期費用は、フランチャイズの窓口では120万円、被害報告では160万円との記載があります。分割プランがあることも確認できますが、頭金の金額は公開されていません。ロイヤリティは売上連動で上限ありとされていますが、率も上限額も非公開です。

ビジネスの仕組みは、Amazonでの無在庫物販であること。自動出品システムを使って効率的に出品できること。週2回のオンラインミーティングとチャットサポートがあること。これらは公式サイトと利用者の声の両方で確認できます。

ミギウデシステムという名前が過去に使われていて、現在はDPSという名前になっていること。同じ掲載枠で名前と初期費用の表記が変わったこと。これも掲載サイトの記録から確認できます。

無在庫直送という手法が、Amazonのドロップシッピングポリシーと緊張関係にあること。出荷前キャンセル率の基準が2.5%未満であること。複数アカウント運用が禁止されていること。これらはAmazonの公式ポリシーから確認できます。

現役利用者が「受注は取れるがキャンセルが半分以上」と証言していること。2026年8月に「規約違反で2回アカウント停止」という被害報告があること。設定に時間がかかったという声、4ヶ月で収入ゼロという声、違約金の存在を示唆する声があること。これらは投稿として存在します。

はっきりしていないこと

一方で、確かめられなかったこともあります。

ミギウデシステムからDPSへの改称について、公式からの説明はありません。なぜ名前を変えたのか、なぜ初期費用の表記が50万円から120万円に変わったのか。そこは公開されていません。

2026年8月の被害報告は商材名を明記していませんが、同社のAmazon無在庫FCはDPSのみであることから、DPSに関する報告である可能性が高い。ただし、断定はできません。

ロイヤリティの具体的な率と上限額、想定収益の根拠、他店実績の詳細。これらは「説明会で」とされており、公開されている範囲では確かめられません。

無在庫直送を行う際に、DPSがAmazonの規約をどう守っているのか。あるいは守れていないのか。公式の説明にはその記載がなく、被害報告では規約違反だったとされています。どちらが正しいのか、あるいは時期やプランによって違うのか。そこも確かめられません。

PR記事の肯定的な声と、元関係者の「捏造」という主張。どちらが事実なのか、私には判断できません。

加盟前に直接確認すべき質問

確かめられなかったことは、説明会や契約前の面談で直接確認するしかありません。私が考える、確認すべき質問をいくつか挙げておきます。

ロイヤリティの率と上限額はいくらですか。月商100万円の場合、ロイヤリティを引いた後の利益はいくらになりますか。

Amazonのドロップシッピングポリシーと、DPSの無在庫直送の方法は、どのように整合していますか。規約違反にならない運用方法を、具体的に教えてください。

出荷前キャンセル率の基準2.5%を守るために、どのような対応をしていますか。注文後に在庫が確保できなかった場合の対応フローを教えてください。

分割プランの頭金はいくらですか。途中で解約した場合、残債はどうなりますか。違約金の条件を契約書で確認させてください。

ミギウデシステムからDPSへの改称の理由を教えてください。初期費用の表記が変わった理由も教えてください。

これらの質問に対して、明確で具体的な回答が得られるかどうか。そして、その回答が書面で確認できるかどうか。それが、判断の材料になると思います。

あなた自身で確かめてから決めてください

ここまで、私が調べた情報を一緒に見てきました。公式の説明、実際の声、Amazonの規約。確かめられたことも、確かめられなかったことも、正直にお伝えしたつもりです。

私の見解を言えば、システムの出品効率とサポートの存在は複数の声で確認できる一方で、無在庫という方式そのものとAmazonの規約の間に緊張関係がある。その緊張点が、公式の説明では見えてこない。そこが一番気になりました。

不安を感じたまま契約する必要はありません。分からないことは、説明会で直接確認してください。回答が曖昧だったり、書面での確認を拒まれたりしたら、それも判断材料です。

決めるのは、あなた自身です。私にできるのは、判断に必要な材料を並べることだけです。この記事が、あなたの判断の助けになれば嬉しいです。

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